実質賃金は、消費動向を左右する指標で、物価が下がれば購入できるモノ・サービスが増えるために物価下落分だけ名目賃金よりも膨らみます。厚生労働省が公表している毎月勤労統計調査では、現金給与総額指数を「名目賃金」として、消費者物価指数(CPI)で割って実質賃金を求めています。
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