DOE(自己資本配当率・株主資本配当率)は、配当性向とROE(自己資本利益率・株主資本利益率)に分解することができます。つまり以下の計算式で算出することもできます。
近年、決算発表と合わせて、新たにDOEを指標に導入する企業が増えています。これまで投資家は、企業の配当への姿勢を純利益のうちどれだけを配当に回したかを示す「配当性向」で判断していましたが、配当性向を目安として企業側から説明されても目新しさに欠けるとして、安定志向の投資家は企業が還元にもう一歩踏み出すかどうかをはかるために、DOEに注目する傾向が強まっています。
配当性向の場合、配当性向を目安にする企業は、純利益が減ると連動して減配になる可能性がありますが、DOEの場合は、株主資本(自己資本)に対して、企業がどの程度の利益配分を行っているかを示す指標で、株主資本は純利益に比べて変動は少なく、より安定的に還元する姿勢を市場に示すことができるという特徴がある指標です。
DOEを配当の目安に掲げる企業は様々ありますが、2018年時点で、バンナムHDは2%、JALは2.5%以上、資生堂は2.5%、ファンケルは5%、MS&ADは2-3%程度、カブドットコム証券は8%以上を目標としています。日本の上場企業の平均は2%程度です。
日本の各市場のDOEの推移は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」の以下のページで掲載しています。
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